2014年12月14日

何を学び何を考えるべきか


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(retrieved from:http://is.gd/p75ciT


標題に掲げたテーマの座談会において、マイクロソフトの元・日本法人代表取締役社長だった成毛眞さんが興味深い発言をしています。

(成毛さんは現在は自ら設立した投資コンサルティング会社社長、早稲田大学客員教授をされています。)

漢検ジャーナル(vol.13)(pp.6-10)より、備忘のため、書き留めておきます。


私たちビジネスマンにとっては、英語の98%は「読み」「書き」なんです。海外とメールでやり取りをしたり、契約書を作成したり。ですから、英語の読み書きができない人が来ると、ビジネスの場では困るんです。

ビジネスでは厳密な契約書等のやり取りが当たり前で、文法の係り受けや時制などをきっちり教えておいてくれないと必要な文書が読めない。

よく皆さんが誤解されているのが、外資系の企業で働くには、英語がペラペラでないといけないのではないかということです。私は外資系企業の出身ですが、結論から言うと、そんなことはありません。だって、日本でモノを売るために、日本人の社員を雇っているのですから。商習慣はその文化に深く根ざしています。だから、外資系企業といえどもわざわざ英語に訳す必要はないのです。むしろ、日本のビジネス文化や法律の知識に加え、日本語で複雑なことを理解する能力こそ必要なのです。つまり「何を話すか」。法律でも、科学でも、あるいは医学でもなんでもいいので、専門分野をいかに突き詰めて語れるかが肝心ですね。

その知識なり専門能力を持つ人間でなければ、話す相手の外国人にとっては意味が無いのです。人としての土台の部分をしっかりと身につけているほうが、より重要なのではないでしょうか。

(最近英語も日本語もまあまあできる、だけどどちらも完璧じゃないといった例も見受けられますが)それだと国際ビジネスの場では通用しないでしょうね。言葉が中途半端だと、ただ両方の言葉が使えるというだけで、どこかでコミュニケーションがずれてきます。そうなると、その人のことが信用できなくなってくるんですよ。仕事を任せることができなくなるというかね。

英語教育の重要性が叫ばれていますが、ビジネス現場としては、母語である日本語の語彙力や論理的な文章力の強化など、英語以前の問題としてしっかり教育しておいてほしいですね。

英語が必要という今の風潮は、「社内で英語を公用語化する」などといった大企業からのプレッシャーも原因の一つといえるでしょう。30年ほど前なんて、人材が逼迫していましたから、英語なんてできなくても「入社後に留学させてあげますから、どうぞお入りください」という時代でした。今は景気が悪いから、人を雇いたくないので英語力で選抜をしているに過ぎません。

おそらく数年も経てば、また求人の需要が大きくなってくるので、英語はできてもできなくても構わないとなるでしょうね。要するに雇用の需給バランスだけの問題なんです。ですから、そういう社会の変化に左右されない力というものが、より求められるはずです。



posted by 石崎 陽一 at 08:37 | Comment(0) | 印象に残ったこと | 更新情報をチェックする
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